書籍名：人事が変われば、社会が変わる　Works　145号

著者：リクルート
リンク：https://www.fujisan.co.jp/product/1281693164/

ー書籍からー
■デトロイト　トーマツ　コンサルティング「働き方改革の実態調査2017」
①働き方改革の実施状況（改革のニーズを感じており、現在推進中」の企業
　　2013年　30％
　　2015年　34％
　　2016年　73％

 

そもそも論として、目的を理解してない社員、自分の都合で勝手に解釈をしている社員が実感値として多いのでは？と感じているからです。

 

具体的には、目的を「生産性の向上」に絞り、それに特化した施策を進めることがベターかと思っています。実態調査では目的の1位になってはいましたが、個人的には打ち出し方が弱く、社員に響いていない気がしています。伝わったことが伝えたことなので。

 

なぜ「生産性の向上」なのか。それは結果のでるスピードが社員の満足度や健康増進に力を入れるよりも早いし、他にも益が多いからです。

 

誤解の無いように補足しますが、社員の満足度も健康増進も絶対必要で、やらなければなりません。私がお伝えしたいのは働き方改革の目的にする必要はないということです。生産性の向上によって、結果として社員の満足度や健康増進に繋がる場合はウエルカムです。

 

なぜ、生産性向上にこだわっているかというと理由があります。

OECDが発表する一人あたりの生産性、時間当たり生産性では、日本は常に低ランクだからです。それと、仕事力は、能力×時間×生産性だと思っているからです。

※吉越さんは、仕事力は能力×時間×効率とのことですが、私は生産性だと思っています。理由は後日のメルマガでお伝えします。

 

能力は一朝一夕に上がりません。過去の日本では仕事力を時間でカバーしてきましたが、今後はそれも残業規制が掛かりままなりません。ゆえに生産性で勝負する時代にならざる得ないと思っているからです。

 

上記のデータから見えてくるのは、多くの企業がノー残業デーを実施はしていますが、それだけしか行っておらず、社員は「早く帰れと言われても仕事が終わらないだよ」と叫んでいるように感じます。

 

これを打破するためには、「生産性の向上」が必要ではないでしょうか。しかしながら企業は生産性の上げ方を知らず？、早く帰れとしか言わない。そして、無意識かもしれませんが、生産性を求めてないように感じます。

 

企業が生産性を求めていないと言える根拠として、評価に連動しない。生産性の基準もない。早く仕事が出来る人に仕事が降られる等があるからです。

 

個人に関しては、早く帰りたい人と早く帰りたくない人の二極化傾向が進んでいるように感じます。感覚ですが、下の人になればなるほど、若手になればなるほど早く帰りたい人が増える。また、30代以上で家族をお持ちの方や仕事以外に趣味や遣り甲斐が無い人程残業を求める傾向があります。

 

 

まとめになりますが、働き方改革が2017年度のトレンド的用語になっていますが、本気で取り組んでいる人・企業はまだまだ少ないのが実態ということではないでしょうか。

 

本気で取り組むとは”覚悟”を持って取り組むことです。あなたの会社は”本気の覚悟”を持って働き方改革に取り組んでいますか。